「旅行積立って年利3%でお得らしいけど、本当にデメリットはないの？」

そんな疑問を持っている方は多いのではないでしょうか。実際、旅行積立は銀行預金の数百倍の利率を謳っていますが、知らずに始めると後悔するデメリットも存在します。

この記事では、旅行積立を10年以上リサーチしてきた筆者が、積立を始める前に絶対に知っておくべき5つのデメリットを徹底解説します。さらに、2026年現在の最新情報としてANA旅行積立の新規受付終了という事実もお伝えします。

旅行資金を賢く貯めたい方は、ぜひ最後までお読みください。

旅行積立とは？基本をおさらい

まず、旅行積立の仕組みを簡単におさらいしておきましょう。旅行積立とは、旅行会社や航空会社に毎月一定額を積み立て、満期時にボーナス（サービス額）が上乗せされた旅行券やポイントを受け取れるサービスです。

一般的な銀行預金の金利が年0.001%〜0.02%程度なのに対し、旅行積立は年利換算で1.75%〜3%程度の還元率を誇ります。単純計算で銀行の100倍以上お得に見えるため、旅行好きの間で人気を集めてきました。

しかし、この「お得さ」の裏には、見落としがちな落とし穴が潜んでいます。

項目 旅行積立 銀行預金
年利（還元率） 1.75%〜3% 0.001%〜0.02%
途中解約 元本割れリスクあり いつでも可能
利用先 特定の旅行会社のみ 自由に使える
元本保証 なし あり（1,000万円まで）

上の表を見ると、利率だけでなく「使い勝手」の面で大きな違いがあることがわかります。では、具体的にどのようなデメリットがあるのか、詳しく見ていきましょう。

デメリット1：途中解約で元本割れのリスク

旅行積立の最大のデメリットは、途中解約時の元本割れリスクです。

「急に旅行に行けなくなった」「別の用途でお金が必要になった」といった事情で解約を検討する方は少なくありません。しかし、多くの旅行積立サービスでは、満期前に解約するとサービス額（ボーナス）が付かないだけでなく、元本すら全額戻ってこない可能性があります。

具体的には、途中解約時に受け取れるのは「旅行券」や「ポイント」のみで、現金での返金は基本的にできません。さらに、旅行券の額面が端数切り捨てになる会社もあり、この場合は積み立てた金額より少ない価値しか受け取れないという事態になります。

解約のタイミング 受け取れるもの 元本との比較
満期時 旅行券＋サービス額 プラス
満期前 旅行券のみ（端数切り捨ての場合あり） マイナスの可能性

銀行預金であれば、いつでも全額を現金で引き出せます。しかし旅行積立の場合、「お金が必要になったから解約しよう」と思っても、現金は戻ってこないのです。

特に、1年〜5年という長期間の積立を前提としているサービスでは、その間に生活環境が変わる可能性は十分にあります。転職、結婚、出産、病気など、予想外の出費が発生したときに「旅行積立のお金を使いたい」と思っても、それは叶わないのです。

これが「銀行の100倍お得」という数字だけでは見えてこない、旅行積立の大きな落とし穴です。

途中解約リスクを回避するための対策

旅行積立の途中解約リスクを避けるためには、以下のポイントを押さえておきましょう。

まず、積立を始める前に「本当に満期まで継続できるか」を冷静に判断することが重要です。収入の安定性、今後のライフイベント（結婚、出産、転職など）、緊急予備資金の有無を総合的に考慮してください。

次に、積立金額を控えめに設定することも有効な対策です。月々の積立額が大きすぎると、家計に余裕がなくなったときに解約せざるを得なくなります。無理のない範囲で積立を始めることで、途中解約のリスクを軽減できます。

対策 効果
ライフプランを考慮して開始時期を決める 解約の可能性を低減
積立金額を控えめに設定 家計への負担軽減
緊急予備資金を別途確保 急な出費に対応可能
短期積立プランを選択 満期までの期間を短縮

デメリット2：利用先が特定の旅行会社に限定される

旅行積立の2つ目のデメリットは、積み立てたお金の使い道が限定されるという点です。

JTBで積み立てればJTBの商品にしか使えませんし、ANAで積み立てればANAの旅行商品にしか使えません。「もっと安い旅行会社を見つけた」「友人が勧めてくれた旅行会社で予約したい」と思っても、積み立てた資金をそちらに回すことは不可能です。

この制限は、旅行の選択肢を大きく狭めることになります。たとえば、同じハワイ旅行でも、旅行会社によって数万円〜十数万円の価格差があることは珍しくありません。

旅行会社 ハワイ5日間ツアー価格（参考）
A社 25万円
B社 20万円
C社 18万円
価格差 最大7万円

上の表は参考例ですが、実際にこのような価格差は日常的に発生しています。積立先の旅行会社が最安値とは限らないため、「積立でボーナスをもらっても、他社で予約した方が安かった」という逆転現象が起こりうるのです。

年利3%のボーナスをもらったとしても、他社との価格差が5%以上あれば、結局損をしていることになります。旅行積立の「お得さ」は、その旅行会社の商品価格が妥当であることが大前提なのです。

さらに、航空会社系の積立（ANA・JAL）の場合は、飛行機を使ったツアーに限定されます。新幹線で行く国内旅行や、LCCを使った格安旅行には使えません。旅のスタイルによっては、この制限が大きなストレスになることもあるでしょう。

関連記事として、旅行積立各社の比較については旅行積立を徹底比較2026で詳しく解説しています。

デメリット3：経営破綻リスク（元本保証なし）

3つ目のデメリットは、旅行会社の経営破綻リスクです。

銀行預金は、預金保険制度により1,000万円まで保護されています。万が一、銀行が破綻しても、元本は保証されます。しかし、旅行積立にはこのような公的な保護制度がありません。

もし積立先の旅行会社が経営破綻した場合、積み立てたお金が全額戻ってこない可能性があります。これは「まさか」と思われるかもしれませんが、旅行業界は景気の影響を受けやすく、コロナ禍では多くの旅行会社が経営危機に陥りました。

保護制度 銀行預金 旅行積立
元本保証 あり（1,000万円まで） なし
破綻時の補償 預金保険機構 なし（会社による）

実際、2010年のJAL経営破綻時には、JAL旅行積立の取り扱いがどうなるか大きな話題になりました。結果的にはこの時は全額保護されましたが、法的に保証されているわけではないため、次も同じ対応がされるとは限りません。

特に大手以外の旅行会社の積立サービスを利用する場合は、経営状況のチェックが欠かせません。積立期間が長ければ長いほど、この経営破綻リスクは高まります。

経営破綻リスクを見極めるポイント

旅行積立を始める前に、積立先の旅行会社の経営状況を確認することが重要です。以下のポイントをチェックしてみてください。

上場企業であれば、財務諸表や決算報告書から経営状況を確認できます。売上高の推移、営業利益率、自己資本比率などの指標を見ることで、会社の健全性を判断する材料になります。

非上場企業の場合は、業界での評判や口コミ、サービス継続年数などが参考になります。長年にわたってサービスを提供している会社は、それだけ経営が安定している証拠とも言えます。

また、旅行業界全体の動向にも注目しましょう。コロナ禍のような想定外の事態が発生した場合、旅行会社の経営は大きく影響を受けます。旅行積立は長期の契約になるため、業界のリスクも考慮に入れる必要があります。

デメリット4：旅行券の有効期限問題

4つ目のデメリットは、旅行券の有効期限です。

満期を迎えて旅行券を受け取っても、その旅行券に有効期限が設定されていることがあります。「いつか使おう」と思っているうちに期限切れになってしまい、せっかく積み立てたお金が無駄になるケースも報告されています。

旅行会社 旅行券の有効期限
JTB（たびたびバンク） 発行から5年
一部の旅行会社 発行から3年
無期限の会社 一部あり

「5年もあれば十分」と思うかもしれませんが、人生は予測不可能です。仕事が忙しくて旅行に行けない時期が続いたり、健康上の理由で長距離移動が難しくなったり、様々な事情で旅行が実現できないこともあります。

また、旅行券の額面が大きい場合、一度の旅行で使い切れないこともあります。たとえば100万円分の旅行券を受け取っても、年に1〜2回の旅行で使い切るのは難しいでしょう。有効期限内に計画的に使わなければ、一部が無駄になってしまいます。

現金であれば、いつでも好きな用途に使えます。しかし旅行券は「旅行」にしか使えない上に、期限まであるのです。この「使いにくさ」も、旅行積立の見落としがちなデメリットです。

デメリット5：ANA旅行積立が新規受付終了

5つ目のデメリットは、2026年現在の最新情報として注目すべき事実です。大手航空会社のANAが、旅行積立の新規受付を終了しています。

航空会社 状態 備考
ANA旅行積立 2025年3月31日 新規終了 既存契約者のみ継続
JAL旅行積立（紙の旅行券） 2023年2月 新規終了 新サービスに移行
JAL e旅計画（新サービス） 受付中 サービス額5%、デジタル化

「旅行積立といえばANA」と考えていた方にとって、ANAの終了は大きな誤算ではないでしょうか。一方、JALは2024年12月から新サービス「JAL e旅計画」を開始し、スマホで完結するデジタル版の積立サービスとして生まれ変わりました。

ANAの新規受付終了の背景には、低金利時代における運用難があると言われています。旅行積立の年利3%というサービス額は、航空会社にとっても大きなコスト。長期的に見ると、このサービスを維持することが難しくなったのです。

ANAの終了は、従来型の旅行積立というビジネスモデルが曲がり角に来ていることを示唆しています。JALのようにデジタル化で存続するサービスもありますが、今後も各社でサービス内容の変更が起こる可能性は否定できません。

今後旅行積立を検討している方は、この「サービス変更リスク」も念頭に置いておく必要があります。

旅行積立サービスの現状と選択肢

ANAの旅行積立が終了した今、旅行資金を効率的に貯める方法を改めて考える必要があります。現在利用可能な旅行積立サービスとして、以下のような選択肢があります。

JALは新サービス「JAL e旅計画」（サービス額5%）を提供しており、スマホで申込みから利用まで完結できます。また、JTBやJCBトラベルなども引き続きサービスを提供しています。ただし、ANAの例を見てもわかるように、いつサービス内容が変更されるかわからないため、長期間の積立には注意が必要です。

もう一つの選択肢として、後述する会員制旅行サービスの活用があります。旅行積立のような「積み立てて待つ」スタイルではなく、「必要なときに大幅割引で予約する」というアプローチです。旅行積立のデメリットである利用先の制限や途中解約リスクを回避できるため、近年注目を集めています。

旅行積立が向いている人・向いていない人

ここまでデメリットを解説してきましたが、旅行積立が全く価値のないサービスというわけではありません。以下のような方には、旅行積立が向いている可能性があります。

旅行積立が向いている人の特徴として、まず「必ずその旅行会社を使う」と決めている方が挙げられます。たとえば、JTBのサービスや店舗対応が好きで、毎回JTBで予約するという方であれば、JTBの旅行積立は検討の価値があります。

次に、「強制的に旅行資金を貯めたい」という方にも向いています。普通預金だと使ってしまうけれど、旅行積立なら引き出せないので確実に貯まる、という効果を期待する方です。

また、「満期まで絶対に解約しない自信がある」という方も対象になります。収入が安定していて、急な出費にも他の貯蓄で対応できる余裕がある方です。

旅行積立が向いている人 旅行積立が向いていない人
特定の旅行会社を愛用 旅行会社にこだわりがない
強制貯金したい 資金の流動性を重視
解約リスクが低い 急な出費の可能性がある
長期計画で旅行する 臨機応変に旅行したい

ただし、上記に当てはまる方でも、次の章で紹介する代替手段を知っておくことをおすすめします。旅行積立よりも柔軟で、場合によってはさらにお得な方法があるからです。

旅行積立を始める前のチェックリスト

旅行積立のデメリットを理解した上で、それでも始めたいという方のために、契約前のチェックリストをまとめました。以下の項目をすべて確認してから申し込むことをおすすめします。

チェック項目 確認ポイント
積立期間中に大きな出費の予定はないか 結婚、出産、マイホーム購入など
緊急予備資金は別途確保しているか 最低3〜6ヶ月分の生活費
その旅行会社を継続的に使う予定があるか 他社に乗り換える可能性
旅行券の有効期限は確認したか 満期後いつまで使えるか
途中解約時の条件は確認したか 現金返金の可否、端数処理
会社の経営状況は問題ないか 上場・非上場、業績推移

上記をすべてクリアできるなら、旅行積立はあなたにとって有効な選択肢かもしれません。しかし、一つでも不安要素がある場合は、次に紹介する代替手段も検討してみてください。

旅行積立の代替手段を徹底比較

旅行積立のデメリットを踏まえた上で、より賢く旅行資金を準備する方法を紹介します。

方法1：クレジットカードのポイント活用

旅行系クレジットカードを使えば、日常の買い物で旅行ポイントが貯まります。年会費無料のカードでも還元率1%程度は期待でき、年間100万円の決済で1万円分のポイントになります。

クレジットカードのメリットは、ポイントの使い道が比較的自由な点です。航空券、ホテル、ツアーなど、提携先の範囲内で好きな商品に使えます。

方法2：ネット銀行の定期預金＋自己管理

ネット銀行の定期預金は、大手銀行より高金利なものが多くあります。0.2%〜0.5%程度の金利がつく定期預金もあり、元本保証付きで旅行資金を貯められます。

旅行積立ほどの利率はありませんが、いつでも解約できる流動性と元本保証の安心感があります。貯まった資金は、どの旅行会社でも自由に使えます。

方法3：会員制旅行サービスの活用

近年注目されているのが、会員制の旅行予約サービスです。年会費や月額費用を払うことで、通常より大幅に安い「卸値価格」で旅行を予約できるサービスです。

たとえば、会員制旅行サービスでは、一般の予約サイトと比べて50%〜80%OFFで同じホテルに泊まれるケースもあります。旅行積立の年利3%とは比較にならないほどの節約効果です。

方法 メリット デメリット
旅行積立 確実にボーナス付与 利用先限定、解約リスク
クレカポイント 日常で貯まる 還元率は1%程度
ネット銀行定期 元本保証、自由度高 利率は低い
会員制旅行サービス 大幅割引、自由度高 月額費用がかかる

旅行の頻度や予算、好みの旅行スタイルによって、最適な方法は異なります。複数の方法を組み合わせることで、より効果的に旅行資金を活用できるでしょう。

各方法の年間コスト比較

旅行積立と代替手段を、年間コストの観点から比較してみましょう。たとえば、年1回30万円程度のハワイ旅行を計画している場合を想定します。

旅行積立を利用する場合、月25,000円を12ヶ月積み立てると30万円。年利3%なら9,000円のボーナスがつきます。つまり、309,000円相当の旅行券を受け取れますが、利用先は限定されます。

一方、会員制旅行サービスの場合、年会費（月額換算で数千円程度）がかかりますが、同じ旅行が50%〜80%OFFで予約できる可能性があります。30万円の旅行が15万円〜9万円程度になることも珍しくありません。

方法 年間積立/会費 受け取り額 実質利回り
旅行積立（年利3%） 30万円 30.9万円 +3%
会員制サービス（50%OFF） 年会費＋15万円 30万円相当の旅行 +約100%

この比較を見ると、旅行積立のデメリットである「利回りの低さ」が浮き彫りになります。もちろん、会員制サービスには「必ず割引されるとは限らない」という不確実性もありますが、リサーチ次第では大幅な節約が可能です。

【具体例】会員制旅行サービスの節約効果

ここで、会員制旅行サービスの具体的な節約効果を見てみましょう。実際の価格比較データを基に、どれだけお得になるかを検証します。

会員制旅行サービスの代表格として、海外では「Travel Advantage」などのサービスがあります。これらのサービスでは、200万軒以上の提携ホテルを卸値価格で予約でき、一般的な予約サイトとは比較にならない価格で旅行を楽しめます。

以下は、実際の価格比較データです。

旅行先 一般予約サイト価格 会員価格 節約額 割引率
モルディブ5日間 ¥446,188 ¥189,151 ¥257,037 53%OFF
ハワイ5日間 ¥312,398 ¥55,000 ¥257,398 82%OFF
バリ5日間 ¥144,720 ¥30,000 ¥114,720 79%OFF
ローマ4泊5日 ¥168,463 ¥34,832 ¥133,631 79%OFF
地中海クルーズ8日間 – ¥89,140 – –

上記の価格差を見ると、旅行積立の年利3%がいかに小さいかがわかります。たとえばハワイ旅行の場合、一般価格と会員価格の差は約25万円。旅行積立で25万円のボーナスを得るには、年利3%として単純計算で833万円を1年間積み立てる必要があります。

もちろん、会員制サービスには月額費用がかかります。しかし、年に1〜2回の旅行でこれだけの節約ができれば、会費の元は十分に取れるでしょう。

会員制旅行サービスの特徴をまとめると以下のようになります。

項目 会員制旅行サービス
提携ホテル数 200万軒以上
割引率 50%〜82%OFF
利用の自由度 好きなホテル・ツアーを選択可能
ポイント付与 登録時にポイント即時付与のサービスも
最安値保証 150%最安値保証を提供するサービスあり

旅行積立では「利用先が限定される」というデメリットがありましたが、会員制サービスでは世界中のホテルから自由に選べます。また、旅行積立の「途中解約リスク」も、会員制サービスなら月単位での解約が可能なため、リスクを最小限に抑えられます。

韓国旅行やタイ旅行など、人気の旅行先での節約術については韓国旅行の費用完全ガイドやタイ旅行の費用を5万円以上節約する方法も参考にしてください。

よくある質問（FAQ）

Q. 旅行積立と普通預金、どちらがお得ですか？

単純な利率だけで比較すれば、旅行積立の方がお得です。しかし、「途中解約できない」「特定の旅行会社でしか使えない」という制限を考慮すると、一概にお得とは言えません。旅行の予定が確定していて、その旅行会社を使うことが決まっている場合は旅行積立、そうでない場合は流動性の高い普通預金やネット銀行の定期預金がおすすめです。

Q. 旅行積立の途中解約は絶対にできないのですか？

途中解約自体は可能ですが、多くの場合現金での返金はできません。積立金額相当の旅行券やポイントで返還されます。また、端数切り捨てのルールがある会社では、元本割れする可能性もあります。解約の条件は各社異なるため、契約前に必ず確認しましょう。

Q. 2026年現在、利用できる旅行積立はありますか？

ANAは新規終了しましたが、JALは新サービス「JAL e旅計画」（サービス額5%）を提供中です。また、JTBの「たびたびバンク」やJCBトラベルの旅行積立も継続しています。ただし、本記事で解説したデメリットは共通して存在します。旅行積立を検討する場合は、必ず各社の最新の契約条件（解約ルール、有効期限、経営状況）を確認してください。

Q. 会員制旅行サービスは怪しくないですか？

海外では「コストコ」のビジネスモデルを旅行業界に応用したサービスとして普及しています。会員費を払うことで卸値価格にアクセスできる仕組みです。信頼性の確認には、Trustpilotなどの第三者レビューサイトでの評価や、提携先の規模（ホテル数など）をチェックするとよいでしょう。

Q. 旅行積立とクレジットカードのポイント、どちらが貯まりやすいですか？

旅行積立は「確実にボーナスがつく」点が強みですが、積立期間中は資金がロックされます。クレジットカードは日常の支出でポイントが貯まるため、追加の出費なしで旅行資金を準備できます。年間の旅行予算や支出パターンに応じて選択するのがおすすめです。

まとめ：旅行積立は「お得」だけで選ばない

この記事では、旅行積立の5つのデメリットを解説しました。

デメリット リスクレベル
途中解約で元本割れ 高
利用先が限定される 中
経営破綻リスク 中
旅行券の有効期限 低〜中
ANA・JAL新規受付終了 業界全体の課題

旅行積立は、銀行預金の数百倍の利率という「お得さ」が魅力です。しかし、その裏には途中解約リスク、利用先の制限、経営破綻リスクといった見落としがちなデメリットが潜んでいます。

さらに、ANA・JALの新規受付終了は、旅行積立というビジネスモデル自体が曲がり角に来ていることを示しています。今後、他の旅行会社でもサービスの改悪や終了が起こる可能性は否定できません。

旅行資金を賢く準備するためには、旅行積立だけでなく、クレジットカードのポイント活用や会員制旅行サービスなど、複数の選択肢を比較検討することをおすすめします。

特に、会員制旅行サービスでは50%〜80%OFFという大幅な割引が可能なケースもあり、旅行積立の年利3%とは比較にならない節約効果が期待できます。

旅行は人生を豊かにする大切な体験です。だからこそ、旅行資金の準備方法も、「お得」というイメージだけでなく、デメリットやリスクを理解した上で選んでいただきたいと思います。

旅行積立のデメリットを踏まえた賢い選択

ここまで旅行積立のデメリットを詳しく解説してきましたが、最終的な選択はあなたのライフスタイルや旅行計画次第です。ただし、以下のポイントは必ず押さえておいてください。

旅行積立を選ぶ場合は、途中解約のリスクを最小限にするため、無理のない金額で始めることが重要です。また、積立先の旅行会社が提供する商品の価格競争力も事前にリサーチしておきましょう。いくらボーナスがついても、元の価格が高ければ意味がありません。

代替手段を選ぶ場合は、自分の旅行頻度と費用を試算し、会員制サービスの年会費とのバランスを確認してください。年に1回以上旅行に行く方であれば、会員制サービスの方がお得になるケースが多いです。

どちらを選ぶにしても、「旅行積立だから安心」「会員制サービスだから必ずお得」という思い込みは禁物です。それぞれのデメリットを理解した上で、あなたに最適な方法を選んでください。

あなたの旅行スタイルに合った、最適な資金準備方法が見つかることを願っています。

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